東京株式市場で日経平均が大幅続落、中東情勢と原油高が重荷に
2026年3月13日午前の東京株式市場は、日経平均株価（225種）が大幅な続落を見せた。中東情勢の混乱に伴う原油価格の上昇が重荷となり、売り注文が優勢となったことで、前日終値からの下げ幅は一時1100円を超える下落となった。
売り一巡後の買い戻しも限定的、午前中は630円安で推移
売り一巡後には買い戻される場面もあったものの、下落圧力は強く残った。午前11時現在、日経平均株価は前日終値比630円73銭安の5万3822円23銭で取引されている。東証株価指数（TOPIX）も16・22ポイント安の3633・63と下落し、市場全体の弱含みな雰囲気が続いている。
イラン新指導者の強硬姿勢と原油タンカー攻撃が市場を冷やす
イランの新しい最高指導者モジタバ・ハメネイ師が12日に発表した声明では、反米強硬姿勢が鮮明に示された。さらに、イラク南部の港では原油タンカーが攻撃されたとの報道が伝わり、ホルムズ海峡の封鎖状態が長期化する可能性への懸念が強まった。
—
これらの地政学的リスクを背景に、原油先物相場が再び上昇。インフレによる景気悪化への懸念が投資家心理を冷やし、売り注文を誘発した。前日の米国株式市場で主要な株価指数がそろって下落したことも、東京市場の相場を押し下げる要因となっている。
市場関係者は、中東情勢の先行き不透明感と原油価格の動向が、今後も株価に大きな影響を与えると指摘している。投資家は慎重な姿勢を強めており、短期的なボラティリティの高まりが予想される状況だ。
