12日のニューヨーク株式市場で、ダウ工業株30種平均は3営業日連続の上昇となり、前日比56.09ドル高の4万9760.56ドルで取引を終えた。米国とイランの戦闘終結に向けた協議の先行き不透明感がくすぶる中、医療関連など比較的業績が安定した銘柄が買われ、相場を支えた。
米イラン協議の難航と市場への影響
トランプ米大統領は前日、イランとの停戦を巡り「極めて脆弱だ。延命措置を受けている状態だ」と述べるなど、協議は難航している。この発言を受けて地政学的リスクが再燃し、投資家の慎重姿勢が強まった。一方で、原油価格も高止まりしており、インフレ再燃への警戒感が市場の重荷となった。
セクター別の動き
個別銘柄では、医療保険のユナイテッドヘルス・グループや小売りのウォルマートの上昇が目立った。これらの銘柄は景気変動の影響を受けにくいとされ、不透明な環境下で選好された。一方、ITのセールスフォースは売られ、ハイテク株全体の重しとなった。
ナスダック総合指数は反落
ハイテク株主体のナスダック総合指数は3営業日ぶりに反落し、185.93ポイント安の2万6088.20で終了した。半導体株やソフトウェア株に売りが広がり、指数を押し下げた。
市場関係者は「米イラン協議の行方やインフレ指標の動向に注目が集まる」と指摘しており、今後の展開が注目される。



