重さ700キロの大凧落下事故から11年、滋賀県東近江市で「100畳凧」復活へ
2015年5月の落下事故以来途絶えていた滋賀県東近江市の「100畳敷大凧」の飛揚が、今年5月に復活する。地元の東近江大凧保存会は昨年9月、飛揚再開を目指して新たな大凧を制作した。保存会の山田敏一会長（71）は「亡くなった方、けがをした方への思いを胸に、安全に凧を揚げたい」と決意を語っている。
2015年の事故とその影響
事故は2015年5月31日に発生した。同保存会や市などで構成する実行委員会が主催した「東近江大凧まつり」で、縦約13メートル、横約12メートル、重さ約700キロの大凧が突然落下。観客1人が死亡し、8人が重軽傷を負う惨事となった。
この事故をきっかけに、保存会は100畳敷きの大凧の制作と飛揚を中止した。しかし、その間にメンバーの減少や高齢化が進み、大凧の制作技術や飛揚技術の継承が危ぶまれる状況に陥った。保存会は昨年4月の定期総会で、小椋正清市長に危機感を訴え、市は新たな大凧の制作費として100万円を補助した。
復活への取り組みと安全対策
完成した大凧の図柄は「昭和100年」をテーマとしている。飛揚日は「昭和の日」（4月29日）に近い5月2日に設定され、「近江八日市の大凧揚げ習俗」（国選択無形民俗文化財）の保存と継承を目的に実施される。ただし、バザーや凧のコンテストなどは行わない方針だ。
安全対策として、以下の点が徹底される。
- 大凧は障害物の影響を受けない広い場所で揚げるため、11年前と同じ場所を使用する。
- 凧の引き綱の長さにあたる半径約200メートル内を立ち入り禁止とし、その外側に観覧場所を設ける。
- 当日は気象条件を詳細に確認し、平均風速10メートル以上の場合は中止とする（順延はなし）。
事故調査検討委員会の報告書によれば、当時は凧の張力を抑えるためのアンカーとして約2トンの車両を使用したが、約10メートル移動するほどの力がかかったと結論づけられた。今回は注水して総重量約20トンになる散水車を使用し、引き綱は従来より10ミリ太い30ミリのものを採用する。
運営体制と市の支援
運営体制は、従来の実行委員会主催から保存会主催に変更され、市が後援・協力する形となる。市は新年度当初予算案に保存会への補助金500万円を計上し、警備や会場設営、凧の運搬、観客を会場へ運ぶシャトルバスの費用などに充てられる。
安全対策は主に市が担い、大凧が完成した昨年9月以降、保存会と協議を続けてきた。事故調査検討委員会が提言した「安全管理マニュアル」も作成中で、小椋市長は「二度と事故を起こしてはならない」と強調している。
この復活プロジェクトは、伝統文化の継承と安全確保の両立を目指す挑戦として、地域社会から注目を集めている。
