トヨタ自動車とホンダが、電気自動車（EV）戦略で存在感を強めている。新型EVの投入や電池の調達体制で攻勢をかける一方、日産自動車は新型EVの投入が遅れており、各社の戦略の差が鮮明になってきた。
トヨタのEV戦略、新型車と電池調達で攻勢
トヨタは、2026年までに新型EVを投入する計画を進めており、電池の調達についても、複数の企業と提携して安定確保を目指している。特に、次世代電池の開発に注力しており、航続距離の延長やコスト削減を図る方針だ。
具体的には、トヨタは電池大手のパナソニックとの合弁会社を通じて、車載用電池の生産を強化する。また、新興電池メーカーとの協業も進めており、多様な調達先を確保することで、リスクを分散している。
ホンダのEV戦略、北米市場での新型車投入
ホンダは、北米市場で新型EVを投入する計画を明らかにしている。同社は、ゼネラル・モーターズ（GM）と共同開発した新型EVを2024年に発売する予定であり、電池の調達もGMとの提携を通じて行う。
さらに、ホンダは独自のEVプラットフォームを開発し、2026年以降に複数の新型EVを投入する方針だ。特に、ホンダは中国市場でのEV販売を強化しており、現地の電池メーカーからも電池を調達している。
日産の苦戦、新型EVの投入遅れ
一方、日産は新型EVの投入が遅れており、競争力を失いつつある。同社は現在、主力の「リーフ」を販売しているが、新型EVの投入は2026年以降になるとみられている。
日産は、電池の調達についても、独自の生産体制を維持しているが、コスト競争力の面でトヨタやホンダに後れを取っている。特に、中国や欧州などでEV販売が伸び悩んでおり、戦略の見直しを迫られている。
EV市場の競争激化、各社の戦略が明暗を分ける
世界のEV市場では、中国勢や米国のテスラが先行しており、日本勢は後れを取っているとの指摘もある。トヨタやホンダが新型EVを投入する一方で、日産は苦戦を強いられており、各社の戦略の差が今後の競争を左右しそうだ。
特に、電池の調達はEVの競争力を左右する重要な要素であり、各社がどのように電池を確保するかが焦点となる。トヨタとホンダが調達先を多様化する一方、日産は独自の生産体制に固執しており、今後の戦略が問われている。
