【ワシントン共同】米紙ワシントン・ポスト電子版は6日、イランとの戦闘開始後、中東各地の米軍施設で少なくとも228カ所の建造物や装備品に被害があったと報じた。衛星画像に基づく分析で、これまで指摘されていた被害の規模を大きく上回るとした。
被害を受けた施設の詳細
同紙によると、被害があったのはバーレーンやクウェート、カタール、アラブ首長国連邦(UAE)などにある基地や拠点の兵舎や燃料貯蔵施設、航空機、防空装備など多岐にわたる。これらの施設は、イランの攻撃により深刻な損傷を受けた可能性が高い。
専門家の見解
専門家は、米軍がイランの標的選定能力を過小評価していたほか、ドローン戦に十分に対応できておらず、一部の基地の防護が不十分だったと指摘している。この分析結果は、米軍の戦略的な脆弱性を浮き彫りにしている。
今後の影響
今回の被害規模の拡大は、米軍の中東戦略に大きな影響を与える可能性がある。イランとの緊張が続く中、米軍は防衛体制の強化を迫られることになるだろう。



