21日の東京株式市場で日経平均株価は急反発し、一時前日の終値より2000円以上高い6万1800円台を付けた。米国とイランの戦闘終結への期待が高まり、米国株式市場の主要指数が上昇した流れを受け、幅広い銘柄が買われている。
米国株の上昇が波及
20日の米ニューヨーク株式市場では、ダウ工業株平均が反発し、前日比645.47ドル（1.3%）高の5万0009.35ドルで取引を終えた。4営業日ぶりに5万ドル台を回復した。
トランプ米大統領が20日、イランとの交渉が「最終段階にある」と発言したことが好感された。また、原油価格の指標である米国産WTI原油の先物価格や、上昇が続いていた米長期金利が下落に転じたことも、株価を下支えした。
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日本株も買い戻し加速
日経平均株価は前日比570円高の6万0374円で取引を開始した後、上げ幅を拡大。20日までの5営業日で計3467円下落し、約3週間ぶりに節目の6万円を割り込んでいたが、ソフトバンクグループや東京エレクトロンなど、AI・半導体関連銘柄が買い戻されている。
市場関係者は「地政学リスクの後退が安心感を広げている。短期的な過熱感はあるが、当面は上昇基調が続く可能性がある」と指摘している。
