米紙ニューヨーク・タイムズは12日、米情報機関の分析に基づき、イランがホルムズ海峡沿いでミサイル発射能力の大半を維持していると報じた。同紙によると、海峡沿いのミサイル拠点33カ所のうち、30カ所が作戦上運用できる状態にあるという。これにより、米軍艦船や石油タンカーの通航を脅かす可能性が依然として存在する。
トランプ大統領の主張と矛盾
トランプ米大統領はこれまで、イランの軍事能力を破壊したと主張してきた。しかし、今回の分析は、相当程度の戦力が残っている可能性を示唆している。同紙は、イランが戦闘開始前に保有していた移動式発射台の約70％、備蓄していたミサイルの約70％を維持していると伝えた。これには他国を攻撃できる弾道ミサイルも含まれるという。
地下施設の活用
さらに、米軍情報機関の分析として、イランが地下にあるミサイルの保管・発射施設のうち約90％にアクセスできる状態にあるとも報じられた。これらの地下施設は、空爆などによる破壊が困難であり、イランのミサイル戦力の持続性を示している。
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ホルムズ海峡は世界の石油輸送の要衝であり、イランによる通航妨害のリスクは国際社会にとって重大な懸念事項である。今回の報道は、中東情勢の緊張が続く中、イランの軍事力の実態に新たな光を当てるものとなっている。
