ドン・キホーテが食品特化型新業態「ロビン・フッド」を4月に開店、格安おにぎりで消費者の支持獲得へ
大手ディスカウント店「ドン・キホーテ」を運営するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（PPIH）は、食品を強化した新業態「ロビン・フッド」を2026年4月にオープンすると発表しました。この新店舗は、物価高で節約志向が高まる現代の消費者に、ドンキらしい割安な価格で商品を提供し、支持を広げることを目指しています。
1号店は愛知県あま市に4月24日開店、食品売り場面積の約6割を占める
「ロビン・フッド」の1号店は、4月24日に愛知県あま市に開店する予定です。店舗の売り場面積は約2300平方メートルで、そのうち約6割を食品が占め、売上高も約75%を食品で稼ぐことを目標としています。営業時間は午前9時から午後9時までとなっており、利便性を高めた設計です。
この新業態では、おにぎりを主力商品としており、お赤飯やおかか、サケなどコンビニでもおなじみの種類を含む30種類以上を展開します。価格は1個税込み85円からと格安を売りにしており、最も安い「だしごはん」が税込み85円、わかめは同106円、鶏五目は同139円で提供されます。赤飯（同139円）以外はすべて国産米を使用しており、品質にもこだわっています。
プライベートブランドを強化、温野菜など100種類まで拡大予定
「ロビン・フッド」では、店舗独自のプライベートブランド（PB）も強化する方針です。例えば、袋のままレンジで温められる温野菜（税込み193円）など、4月の開店までに50種類を導入し、年内には計100種類まで増やす計画です。これにより、消費者に多様な選択肢を提供し、日常の食生活をサポートします。
PPIHの鈴木康介COOは、新業態について「物価高が続く中、消費者が求める節約ニーズに応えるため、食品に特化した店舗を展開する」と説明しています。この取り組みは、2035年6月までに全国展開を目指す長期戦略の一環として位置づけられています。
背景には、近年の経済情勢による消費者の節約志向の高まりがあります。食品価格の上昇が続く中、安価で質の高い商品を求める声が強まっており、「ロビン・フッド」はそうした需要に応える形で誕生しました。ドン・キホーテの公式キャラクター「ドンペン」と並んで、新業態が消費者に親しまれるかが注目されます。
この動きは、小売業界全体にも影響を与える可能性があります。他のディスカウント店やスーパーが同様の戦略を模索する中、「ロビン・フッド」の成功が業界のトレンドを左右するかもしれません。消費者にとっては、選択肢が増え、家計の負担軽減につながることが期待されます。
