スズキ社長「朝令朝改ぐらいのスピードで対応」中東情勢の不透明感に警戒
スズキ社長「朝令朝改」で対応 中東情勢警戒

スズキは14日、2027年3月期(国際会計基準)の最終的な利益を示す純利益が前年比13.5%減の3800億円になる見通しを発表した。主力のインド市場で販売が伸びる一方、原材料の高騰が重荷となると見込まれている。減益となれば7年ぶりとなる。

業績予想の詳細

売上高は8.1%増の6兆8千億円、本業の利益を示す営業利益は8.5%減の5700億円を見込む。四輪車部門では、インドで前年より約1割増の200万台超の販売を見込むなど、世界販売が7.1%増えると想定している。しかし、原材料の値上がりが営業利益を1300億円押し下げるという。

中東情勢の影響

中東情勢については、「影響期間等の前提を置けないほど不透明な状況である」として、業績予想には織り込んでおらず、現時点では大きな影響は出ていないとしている。しかし、中東情勢の影響が本格的に顕在化した場合には、営業利益をさらに年間1千億円ほど押し下げると試算している。主にアルミ価格の高騰などのコスト増が響く見通しだ。

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スズキ社長の見解

鈴木俊宏社長は14日のオンライン会見で、「朝令朝改ぐらいのスピードで対応していく」と述べ、中東情勢の変化に迅速に対応する方針を示した。同社は不透明な国際情勢を踏まえ、柔軟な経営姿勢を強調している。

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