21日午前の東京株式市場で、日経平均株価(225種)が大幅に反発しました。前日終値からの上げ幅は一時2100円を超え、心理的な節目である6万2000円に迫る場面がありました。米国とイランの戦闘終結に向けた交渉の進展期待から買い注文が膨らみ、相場を押し上げました。
米イラン交渉進展で投資家心理改善
トランプ米大統領がイランとの交渉が「最終段階」にあると述べたと報じられ、投資家心理が明るくなりました。これにより原油供給が安定するとの見方が強まり、インフレによる景気後退懸念が和らぎました。前日の米国株式市場では主要株価指数がそろって上昇したことも追い風となりました。
エヌビディア決算好調で半導体関連上昇
米半導体大手エヌビディアが20日に発表した決算が好調だったことを受け、東京市場でも人工知能(AI)や半導体関連銘柄の上昇が目立ちました。また、ソフトバンクグループ(SBG)の投資先である米オープンAIがIPO申請準備を進めていると伝わり、SBGは大幅高となり、平均株価をけん引しました。
午前終値とTOPIXの動き
午前終値は前日終値比2140円93銭高の6万1945円34銭となりました。東証株価指数(TOPIX)は83.69ポイント高の3875.34で取引を終えています。
市場関係者は「米イラン交渉の進展が最大の材料。地政学リスクの低下がリスク選好を強めている」と指摘しています。一方で、依然としてインフレや金融政策の不透明感は残っており、今後の動向が注目されます。



