2026年3月5日、ニューヨーク株式市場は中東情勢の懸念から続いていた下落傾向を一転させ、明るい展開を見せた。ダウ工業株30種平均は4営業日ぶりに反発し、前日比238・14ドル高の4万8739・41ドルで取引を終えた。この上昇は、イランが米国に停戦協議を打診したと報じられたことが市場に好感され、買い注文が優勢となったことが主な要因だ。
イラン停戦打診報道が市場を後押し
米紙ニューヨーク・タイムズ電子版は4日、イラン情報機関関係者が停戦条件に関する協議を米側に打診していたと報じた。この報道は、中東地域での交戦終結に向けた期待感を高め、投資家の心理を改善させた。トランプ政権は懐疑的な姿勢を示しているものの、和平への可能性が示唆されたことで、リスク回避の動きが一時的に緩和された。
原油市場の安定化策も相場を支える
さらに、米政権が原油市場の安定に向けて対策を取る考えを示したことも、相場を下支えする要素となった。エネルギー価格の変動が世界経済に与える影響を考慮し、安定化への取り組みが評価されたのだ。
ハイテク株も上昇、個別銘柄で動き活発
ハイテク株主体のナスダック総合指数も反発し、290・79ポイント高の2万2807・48を記録した。個別銘柄では、IT分野のアマゾン・コムや半導体のエヌビディアが目立って上昇し、技術株への関心の高さを反映した。一方で、飲料大手のコカ・コーラは売り圧力が強まり、下落した。
市場関係者は、今回の反発が一時的なものか、持続的な上昇トレンドに転じるか注視している。中東情勢の進展や米国の経済政策が今後の相場動向を左右する鍵となりそうだ。
