東京株式市場、過熱感から売り優勢で日経平均が続落
2026年2月17日、東京証券取引所における株式市場は、日経平均株価(225種)が前日終値から下落する展開となった。午前の取引では、相場の過熱感を背景に売り注文が優勢となり、日経平均は一時500円を超える下落幅を記録した。
午前終値は5万6354円55銭、前日比451円86銭安
17日午前の終値は、前日終値比451円86銭安の5万6354円55銭で確定した。東証株価指数(TOPIX)も32.25ポイント安の3755.13となり、市場全体で調整局面が鮮明となった。
前日の米国市場が休場であったため、取引材料に乏しい状況が続いた。積極的に買い進める動きは限定的で、投資家の慎重な姿勢が目立った。日経平均株価は前週に大きく値上がりし、最高値を更新していたことから、当面の利益を確定する売り注文が増加した。
半導体関連銘柄で下落が顕著に
個別銘柄では、ソフトバンクグループや半導体検査装置大手のアドバンテストなど、半導体関連銘柄の一角で下落が目立った。これらの銘柄は、これまでの上昇局面で過熱感が高まっていたため、利益確定売りが集中したとみられる。
市場関係者は、「短期間での急騰後に調整が入るのは自然な流れ」と指摘する。一方で、今後の米国経済指標や企業業績の動向が、市場の方向性を左右する要因となるとの見方も示されている。
午後の取引では、下落幅が拡大するか、それとも下値を支える買いが入るかが焦点となる。投資家は、国内外の経済情勢を注視しながら、慎重な姿勢を維持することが予想される。



