日経平均、4営業日ぶりに大幅反発 1032円高で5万5278円、中東情勢警戒感の緩和が後押し
日経平均4営業日ぶり反発、1032円高で5万5278円

日経平均株価が4営業日ぶりに大幅反発、中東情勢への警戒感緩和が後押し

2026年3月5日の東京株式市場において、日経平均株価(225種)は前日比1032円52銭(1.90%)高い5万5278円06銭で取引を終了しました。これは4営業日ぶりの上昇となり、市場関係者の注目を集めています。

中東情勢への警戒感和らぎ、全面高の展開に

前日の米株式市場では、米軍とイラン軍との軍事衝突の早期収束への期待から、主要な株価指数が上昇しました。この流れを引き継いだ東京市場では、取引開始直後から全面高の展開となりました。東証プライム銘柄の約9割が値上がりするなど、広範な買いが入りました。

軍事衝突開始後、日経平均は2日から4日までの3日間で合計4604円の下落を記録していましたが、5日には値を下げた銘柄を買い戻す「押し目買い」の動きが広がりました。上げ幅は一時2300円を超える場面もあり、市場の反発力の強さを示しました。

東証株価指数(TOPIX)も同調して上昇

東証株価指数(TOPIX)も日経平均と同様の動きを見せ、69.00ポイント(1.90%)高い3702.67で終了しました。この上昇は、中東情勢への警戒感が和らいだことが主な要因と見られています。

市場アナリストは、「中東情勢の不安定さが一時的に緩和されたことで、投資家のリスク選好が高まった」と分析しています。また、米国市場の好調な動きが東京市場にも好影響を与えた点も指摘されています。

今後の市場動向については、中東情勢の進展や国際的な経済指標に注目が集まっています。投資家は引き続き慎重な姿勢を維持しつつ、機会を探る動きが予想されます。