2026年3月4日の東京株式市場において、読売株価指数（通称：読売333）は前日比1675円36銭（3.43％）安の4万7214円12銭で取引を終えました。この下落は3日連続の値下がりとなり、市場全体に強い不安感が広がっています。333銘柄のうち、実に8割を超える288銘柄が値下がりするという厳しい状況が続きました。
日経平均株価も歴代5位の下落幅
日経平均株価（225種）の終値は、前日比2033円51銭（3.61％）安の5万4245円54銭となり、歴代5番目の下落幅を記録しました。両株価指数とも下落率が3％を超える大幅な値下がりとなり、投資家の間に緊張が走りました。
中東情勢への警戒感が市場を圧迫
4日の東京株式市場は、中東情勢への警戒感から前日に続いて全面安の展開となりました。米軍とイスラエル軍によるイランへの軍事攻撃の拡大や長期化への懸念が強まり、東証プライム銘柄の9割超が下落する事態に発展しました。
原油価格の高騰に伴い、物価上昇による企業のコスト増や消費減退への懸念が意識され、市場全体がリスク回避モードに入りました。このような国際的な緊張が、国内株式市場に直接的な影響を与えた形です。
個別銘柄の動向
読売333の構成銘柄の下落率では、製薬会社の協和キリンが18.31％の下落で最大となりました。続いて住友金属鉱山（10.50％）、三井海洋開発（9.53％）と、資源関連企業を中心に大幅な値下がりが目立ちました。
一方、上昇率が大きかった銘柄としては、ベイカレント（5.61％）、FOOD & LIFE COMPANIES（3.21％）、ZOZO（3.02％）の順となりました。これらの企業は、市場の不安定な状況下でも一定の支持を集めたことが分かります。
東証株価指数（TOPIX）も大幅下落
東証株価指数（TOPIX）は138.50ポイント（3.67％）低い3633.67で取引を終えました。この数値は、市場全体の弱気なムードを如実に反映しており、投資家のリスク回避姿勢が強まっていることを示しています。
今回の大幅な株価下落は、国際情勢の緊迫化が国内経済に与える影響の大きさを改めて浮き彫りにしました。今後の市場動向には、中東情勢の進展や原油価格の変動が引き続き注目されると見られます。
