日経平均株価が3日連続下落、下落幅は歴代5番目の大きさに
4日の東京株式市場は、中東情勢への警戒感が高まる中、前日に続いて全面安の展開となりました。日経平均株価（225種）の終値は、前日比2033円51銭（3.61％）安の5万4245円54銭を記録し、3日連続で下落しました。この下落幅は歴代5番目の大きさとなり、市場に大きな衝撃を与えています。
中東情勢緊迫化が市場を直撃
日経平均は中東情勢の緊迫化を受け、今月2日からの3日間で下落幅が合計4600円を超える大幅な下落を続けています。投資家がリスク回避の姿勢を強めており、市場の不安心理が広がっています。
前日の米株式市場では、米軍とイスラエル軍によるイランへの軍事攻撃が長期化するとの懸念が強まり、主要株価指数がそろって下落しました。この流れを受けた東京市場でも、幅広い銘柄で売りが広がり、東証プライム銘柄の9割超が下落する全面安の展開となりました。
原油価格高騰が日本経済への懸念を増幅
原油価格の高騰に伴い、物価上昇による企業のコスト増や消費減退への懸念が市場で強く意識されています。市場関係者からは、「原油価格がどこまで上昇するか不透明感がある。日本経済や企業業績への懸念は払拭されない状況で、株式市場の重しとなる」との見方が示されました。
東証株価指数（TOPIX）も138.50ポイント（3.67％）低い3633.67で終了し、市場全体の弱含みの動きを反映しています。中東情勢の先行き不透明感が続く中、株式市場の調整局面が長期化する可能性も指摘されています。
