東京株式市場が大幅反発 日経平均一時2300円上げ、節目5万6000円回復
2026年3月5日、東京証券取引所の株式市場で日経平均株価が大幅な反発を見せた。前日終値からの上げ幅は一時2300円を超え、節目とされる5万6000円を回復する場面もあった。午前終値は前日終値比1467円73銭高の5万5713円27銭で取引を終えた。東証株価指数（TOPIX）も92.40ポイント高の3726.07と上昇した。
米国株上昇の波及効果と中東情勢の後退
市場関係者によれば、今回の反発は主に二つの要因が重なった結果だという。まず、前日の米国市場で主要な株価指数がそろって上昇した流れが東京市場に波及した点が挙げられる。米国ではイラン情報機関関係者が停戦条件に関する協議を米側に打診していたとの報道を受け、中東地域の紛争が長期化する懸念がいったん後退。混乱収束への期待が広がり、投資家心理が改善した。
この流れを引き継いだ東京市場では、幅広い銘柄が買い込まれる展開となり、全面高の様相を呈した。特に、このところの急落を受けた買い戻しの動きが強まったことも、上昇を後押しした要因と分析されている。
警戒感も残る市場環境
一方で、市場では「中東情勢の不透明感が払拭されたわけではない」とする警戒する声も聞かれた。大手証券関係者は、地政学的リスクが完全に解消されたわけではなく、今後の展開次第では再び市場が揺らぐ可能性があると指摘する。
日経平均株価は4日まで大幅下落が続いており、2日からの下げ幅は4600円超を記録していた。今回の反発は、こうした急落局面からの一時的な調整と見る向きもある。投資家は、米国経済指標や中東情勢のさらなる進展に注視しながら、慎重な姿勢を維持している。
今後の見通しと市場の反応
午前中の取引では、以下のような特徴が観察された：
- 米国株高の影響を受けたハイテク株や輸出関連株が買い優勢
- 中東情勢の後退を好感したエネルギー株にも買いが入る
- 急落後の値ごろ感を追った個人投資家の買い戻しが活発化
市場参加者の間では、今回の反発が持続するかどうかについては意見が分かれている。一部のアナリストは、「基調的な改善には、米国の金融政策や企業業績のさらなる好材料が必要」と指摘。今後の経済指標や企業決算の発表が、市場動向の鍵を握るとの見方を示している。
