東京株式市場、午前終値は211円高 一時700円超下落も反発でプラス転換
2026年3月6日、東京証券取引所の株式市場は、日経平均株価（225種）が方向感を欠く展開を見せた。朝方の取引では、中東情勢への警戒感が高まり、売り注文が膨らんだことで、下げ幅が一時700円を超え、節目の5万5000円を割り込む場面もあった。
しかし、売りが一巡した後は、割安感がある銘柄に対する買い注文が入り、相場はプラス圏に転じた。午前終値は、前日終値比で211円98銭高の5万5490円04銭を記録した。東証株価指数（TOPIX）も3.13ポイント高の3705.80となった。
ソフトウエア株や輸出株が買い支え 円安ドル高も好感
市場では、最近下落が目立っていたソフトウエア関連銘柄が大きく値上がりし、相場を下支えした。また、外国為替市場での円安ドル高の進行が好感され、自動車を中心とする輸出株の一角が買われたことで、相場全体を押し上げる動きが強まった。
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この日の展開は、以下のような要因が絡み合った結果と言える。
- 中東情勢への不安から、リスク回避の売りが先行した。
- 割安感を背景に、買い戻しが活発化した。
- 円安ドル高が進み、輸出企業の業績期待が高まった。
市場関係者からは、「短期的な変動が激しく、方向性が見えにくい状況が続いている」との声も聞かれた。今後の動向には、国際情勢や為替相場の推移が大きく影響するとみられている。
