東証反発、終値1032円高で5万5278円に回復 中東紛争収束期待で買い戻し優勢

東京株式市場が反発、日経平均終値は1032円高で5万5278円に回復

2026年3月5日、東京証券取引所の株式市場では、日経平均株価（225種）が4営業日ぶりに反発し、節目の5万5000円を回復しました。終値は1032円52銭高の5万5278円06銭となり、前日までの下落傾向から一転して上昇基調を示しました。

中東紛争の早期収束期待が買い材料に

朝方の取引では、中東地域の紛争の早期収束を期待した買い注文が先行し、日経平均株価は一時2300円超の大幅上昇を記録しました。この動きは、前日の米国市場における上昇トレンドが東京市場にも波及した結果です。

米国市場では、イラン情報機関関係者が停戦条件に関する協議を米側に打診していたとの報道を受け、主要株価指数がそろって上昇していました。この流れが東京市場にも影響を与え、全面高の展開となりました。

買い戻し動きが目立つも先行き不透明感は根強く

平均株価は前日までの3日間で4600円超下落しており、この日は買い戻しの動きが顕著でした。しかし、市場関係者からは、先行きに対する不透明感が依然として根強いとの指摘もあり、買い一巡後は上げ幅を縮める場面も見られました。

この日の市場動向は、国際情勢の変化が株式市場に与える影響を改めて浮き彫りにしました。中東紛争の進展次第では、今後の株価動向にも大きな影響を及ぼす可能性が高いと見られています。

投資家の間では、地政学リスクへの警戒感が高まる一方で、紛争収束への期待からリスクオン（リスク資産買い）の動きが強まるという複雑な様相を呈しています。今後の市場動向には、中東情勢の推移が引き続き注目されそうです。