J2モンテディオ山形社長が地元紙記者に「放火してやる」と発言、クラブが謝罪
山形社長が記者に「放火してやる」発言、クラブ謝罪

J2モンテディオ山形社長が地元紙記者に「放火してやる」と発言、クラブが公式謝罪

サッカーJ2リーグに所属するモンテディオ山形の相田健太郎社長が、地元紙・山形新聞の記者に対して「たたっ殺すからな」「放火してやる」などと強い口調で発言した問題が明らかになった。週刊文春電子版が2026年2月28日付でこの事実を報じ、クラブ側は事実関係を認めて公式ホームページ上で謝罪文を掲載した。

週刊文春が音声付きで報道、記者との電話取材での発言内容

週刊文春電子版は「『たたっ殺す』『放火してやる』J2モンテディオ山形・相田健太郎社長が地元紙記者を恫喝した!」との見出しで記事を配信。報道によれば、モンテディオ山形の新スタジアム建設費用として不動産開発業「エスコン」からの最大50億円の出資が内定したことをめぐり、相田社長が山形新聞記者の電話取材を受けた際の会話が録音されていた。

音声データはモンテディオ山形関係者がオフィス内で録音したものとされ、事実確認を試みる記者に対し、相田社長は以下のように発言していた。

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  • 「たかだか1万人ぐらいの人たちがワーッと喜んでくれて何の得があるの」
  • 「何でそんな低俗なところで争うの」
  • 「山形の一番大きい地元紙なんだからそのぐらいちゃんとやってくださいよ」
  • 「ねえよ。ねえ。ないないないないよ。もう1回言ったらたたっ殺すからな。放火してやるよ」

これらの発言は強い口調でなされており、記者に対する明確な威圧的言動と受け取れる内容となっている。

モンテディオ山形が事実を認め公式謝罪、山形新聞は記者への攻撃を批判

週刊文春の報道を受け、モンテディオ山形は2026年2月28日、公式ホームページ上で謝罪文を発表した。クラブ側は「今回の報道により、モンテディオ山形に関わる全ての皆様に多大なるご心配をおかけしたこと、心より深くお詫び申し上げます」と陳謝。

さらに「真意とは異なる誤解を招く表現があったことは事実であり、弊社として重く受け止めております」と述べ、相田社長の発言内容が事実であることを認めた。この対応により、クラブとして問題の深刻さを認識している姿勢を示した。

一方、山形新聞は2026年3月3日付朝刊の1面で、松田直樹編集局長名による声明を掲載。SNS上で「山形新聞が文春へ情報を持ち込んだ」との言説が広がっていることについて「弊社から文春へ音声データやその他の情報を提供した事実は一切ない」と明確に否定した。

声明では「会社の指示に従い正当な取材活動を行った記者への不当な攻撃は、個人の尊厳を傷つける行為であるばかりではなく、報道の自由も脅かす危険性があり、弊社として決して容認できるものではありません」と強調。事実と異なる臆測や記者に対する誹謗中傷の拡散を強く批判し、こうした行為の停止を求めている。

新スタジアム建設への影響懸念も、報道機関としての継続的支援を表明

山形新聞の声明では「相田社長の不適切発言は残念な出来事でした」と指摘する一方で、新スタジアム建設への影響を懸念する姿勢も示された。「今回の件で新スタジアム建設の機運が冷え込むことはあってはならない。報道を通してモンテディオ山形を全力で後押ししてまいります」との文言が記されており、地域スポーツへの継続的支援を約束している。

この問題は、プロスポーツクラブの経営トップと地域メディアの関係性、さらには報道の自由と記者の安全確保という重要な課題を浮き彫りにした。モンテディオ山形の今後の対応や、山形新聞を含む報道機関の動向が注目される事態となっている。

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地域に根差したサッカークラブと地元メディアの信頼関係が損なわれた今回の事例は、スポーツ界のみならず、あらゆる組織におけるメディア対応の在り方について再考を促すきっかけとなる可能性が高い。