五輪選手へのSNS中傷対策でJOCが初の24時間監視体制を導入
日本オリンピック委員会（JOC）の橋本聖子会長は2月22日、イタリア・ミラノ市内で記者会見を開き、2026年ミラノ・コルティナ冬季オリンピックにおける選手へのSNS中傷対策について詳細を明らかにした。大会前から実施した監視活動では、1919件の誹謗中傷投稿の削除を要請し、そのうち371件が実際に削除されたことを確認した。
史上最多メダル獲得の背景と選手への感謝
橋本会長は、史上最多のメダルを獲得した日本選手団の奮闘について「選手の頑張りに心から感謝したい」と述べ、その成果を称えた。また、4月25日に東京・日本橋でパレードを実施する方向で調整を進めていることを明かした。
伊東秀仁団長はフィギュアスケートを例に挙げ、「ベテラン選手と勢いのある若手がうまくかみ合い、チームとしての結束力が発揮された」と語り、選手間の連携の重要性を強調した。
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初の24時間監視体制で迅速な対応を実現
今回の五輪では、SNSなどでの選手への誹謗中傷が大きな懸案となっていた。JOCはこれに対処するため、東京とミラノに拠点を設け、24時間監視する体制を初めて導入した。
担当者は「タイムラグのない迅速な対応ができたことは、大きな成果だ」と強調。この体制により、中傷投稿の早期発見と削除要請が可能となり、選手のメンタルヘルス保護に貢献したと説明した。
今後の五輪招致への影響と展望
橋本会長は、ミラノ大会の成果を踏まえ、今後の冬季五輪招致について「複数都市も選択肢として検討していく」と述べ、柔軟な対応を示唆した。また、IOC会長が「イタリアの情熱が体現された大会」と称賛したことを受け、国際的な評価の高さにも言及した。
今回のSNS中傷対策は、デジタル時代における五輪運営の新たな課題に対応する重要な一歩となった。JOCは今後も選手の安全と尊厳を守るための取り組みを強化していく方針だ。
