OPECプラス有志8か国、ホルムズ海峡再開に向け増産協議を開始
石油輸出国機構（OPEC）加盟国とロシアなど非加盟産油国で構成される「OPECプラス」の有志8か国は5日、オンライン会合を開催した。米ブルームバーグ通信の報道によれば、世界的な供給不安への対応として、事実上封鎖されているホルムズ海峡の運航再開に備え、5月から日量約20万バレルの増産を決定する見込みだ。
中東情勢悪化で原油価格高騰、市場安定化が急務に
有志国には、サウジアラビアをはじめ、イラク、アラブ首長国連邦（UAE）、クウェートなどが含まれる。2月末のイラン攻撃を受けて、これらの国々は3月初めの会合でも、4月から同規模の増産を既に決めている。
現在、中東の産油国はホルムズ海峡の事実上の封鎖により、海峡を通過する日量約2000万バレルの原油の大半を輸出できない状況に陥っている。このため、増産は将来的な供給再開に備える目的があるとみられる。
—
中東情勢の悪化に伴い、原油価格は高騰を続けており、増産によって市場を落ち着かせる狙いも強まっている。国際的なエネルギー需給のバランスを維持するため、産油国側は迅速な対応を迫られている。
供給不安解消へ、戦略的な増産計画が焦点
今回の協議は、ホルムズ海峡の運航再開が現実味を帯びる中、それに先立って供給体制を強化するための措置として位置づけられる。OPECプラスの動向は、今後の原油市場の安定性に大きな影響を与えると予想される。
専門家は、増産が短期的な価格抑制だけでなく、長期的なエネルギー安全保障にも寄与する可能性を指摘している。今後の会合では、具体的な増産スケジュールや各国の分担額について、さらに詳細な議論が行われる見通しだ。
