21日午前の東京株式市場で、日経平均株価（225種）が大幅反発し、前日終値からの上げ幅が一時2100円を超え、節目の6万1000円を回復しました。米国とイランの戦闘終結に向けた交渉の進展期待や、米半導体大手エヌビディアの好決算、オープンAIの新規株式公開（IPO）申請準備報道などが投資家心理を明るくし、買い注文が膨らみました。
市場の動き
午前10時現在、日経平均株価は前日終値比1948円82銭高の6万1753円23銭。東証株価指数（TOPIX）は79.10ポイント高の3870.75で推移しています。前日の米国株式市場で主要株価指数がそろって上昇したことも、東京市場の追い風となりました。
米イラン交渉進展期待
トランプ米大統領が、イランとの交渉が「最終段階」にあると述べたと報じられ、地政学リスクの後退が意識されました。原油供給が安定するとの見方が強まり、インフレによる景気後退懸念が和らいだことが、幅広い銘柄の買いにつながりました。
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AI・半導体関連銘柄の上昇
エヌビディアが20日に発表した決算が市場予想を上回る好調な内容だったことから、東京市場でも人工知能（AI）や半導体関連銘柄の上昇が目立ちました。さらに、ソフトバンクグループ（SBG）の主要投資先である米新興企業オープンAIがIPOを申請する準備を進めていると伝わり、関連銘柄への関心が高まりました。
市場関係者は「米イラン交渉の進展に加え、AI関連の好材料が重なり、投資家のリスク選好姿勢が強まっている。ただし、依然として中東情勢や米国の金融政策には注意が必要」と指摘しています。
