読売333が3日ぶりに下落、終値は4万9161円に
2026年2月20日の東京株式市場において、読売株価指数（通称：読売333）の終値は、前日比で398円42銭（0.80％）安い4万9161円03銭を記録しました。これは3日ぶりの下落となり、市場全体で売り圧力が強まったことを示しています。全銘柄のうち、7割を超える246銘柄が値下がりし、投資家の慎重姿勢が鮮明となりました。
日経平均も下落、地政学リスクが市場を圧迫
同日の日経平均株価（225種）の終値は、前日比642円13銭（1.12％）安い5万6825円70銭でした。読売333と比較して下落率が大きく、市場全体で弱気ムードが広がりました。この下落の背景には、前日の米株式市場での動向が影響しています。トランプ米大統領が、10日以内にイランへの軍事攻撃を行うかどうか判断すると発言したことで、中東情勢の緊迫化が意識され、主要な株価指数がそろって下落しました。
東京市場でも、地政学リスクへの警戒感から売り注文が優勢となり、東証プライム銘柄の8割近くが値下がりしました。このような国際的な緊張が、日本の株式市場に直接的な影響を与えた形です。
個別銘柄の動向：下落率と上昇率の上位を分析
読売333の構成銘柄の中で、下落率が最も大きかったのは自動車部品大手のアイシンで、8.67％の下落を記録しました。これに続いて、サンリオが6.58％、イビデンが4.99％の下落となりました。一方、上昇率では、三井金属が5.44％、IHIが5.18％、浜松ホトニクスが5.07％の順に大きく、一部銘柄で買い戻しが進んだ様子がうかがえます。
また、東証株価指数（TOPIX）は、43.61ポイント（1.13％）低い3808.48を記録し、市場全体の弱含み傾向を裏付けています。これらの動きは、投資家が地政学リスクを重視し、リスク回避の動きを強めていることを示唆しています。
今回の下落は、短期的な調整の可能性もありますが、国際情勢の不透明さが続く中、今後の市場動向には注意が必要です。投資家は、中東情勢や米国の政策動向に注視しながら、慎重な投資判断が求められるでしょう。
