週明け1日のニューヨーク・マーカンタイル取引所の原油先物相場は大幅に反発した。指標となる米国産標準油種（WTI）の7月渡しは、前週末比4・80ドル高の1バレル＝92・16ドルで取引を終えた。これは、イランが仲介国を通じた米国との対話を停止したとの報道を受け、中東情勢の緊迫化による供給不安が強まったためだ。
イラン、米国との対話を停止
ロイター通信によると、イランのタスニム通信は、イランとその同盟勢力がホルムズ海峡の完全封鎖を検討していると報じた。ホルムズ海峡は世界の石油消費量の約2割が通過するエネルギー輸送の要衝であり、その封鎖は世界の原油供給に深刻な影響を及ぼす可能性がある。
イスラエルの軍事行動拡大も懸念材料
さらに、イスラエルのネタニヤフ首相がレバノンでの軍事行動拡大を指示したことも、供給懸念を強める要因となった。中東地域の緊張が高まる中、市場は米国とイランの戦闘終結に向けた協議の行方に注目している。
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今回の原油価格の急騰は、地政学的リスクがエネルギー市場に与える影響の大きさを改めて示すものとなった。今後の価格動向は、中東情勢の展開次第でさらに変動する可能性がある。
