電気自動車（EV）戦略の転換を余儀なくされ、上場以来初の赤字に陥ったホンダ。これまで掲げてきた「脱エンジン」目標も撤回に追い込まれ、ハイブリッド車（HV）を軸とする戦略へと舵を切る。14日の記者会見で、三部敏宏社長は「大きな変化に対して、柔軟に対応できなかったことが大きな反省だ」と述べ、自らの経営判断を悔やんだ。
開発中止となった3車種
ホンダが開発を中止したのは、EVの新ブランド「ゼロ」シリーズのセダンなど3車種。北米市場への投入を視野に、24年には開発をほぼ完了し、生産用の金型製作にも着手していた。しかし、25年に発足した米トランプ政権がEV優遇策を撤回したことで、環境重視の流れが一変。「環境重視の時代から180度反対の方向に変わった」（三部氏）という。
EV市場の「想定を超える変化」
ホンダはこれまで、EVの普及を前提にした戦略を推進してきたが、市場の変化が想定を上回った。特に北米市場では、政策変更に加えて消費者のEV需要が減速。一方でHVの需要は堅調に推移していることから、ホンダはHVを中心とした製品構成にシフトする方針だ。
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上場後初の赤字と立て直しの一手
26年3月期の決算は、上場以来初の赤字となる見通し。三部社長は「この反省を生かし、変化に強い企業体質を築く」と強調。具体的には、HVのラインアップ拡充と、EV開発の効率化を進めるとしている。また、中国市場では競争激化によりEV販売が低迷しており、中国向け戦略も見直す必要に迫られている。
今後の展望
ホンダは、EVからHVへの軸足移動により、短期的な収益改善を目指す。中長期的には、水素燃料電池車など次世代技術の開発も継続するが、当面は市場の需要に即した製品投入を優先する方針だ。
