読売３３３終値が７０２円安の４万６６７２円に下落、トランプ大統領演説で投資家心理悪化
２日の東京株式市場において、読売株価指数（読売３３３）の終値は、前日比７０２円７２銭（１・４８％）安の４万６６７２円０７銭を記録しました。これは２日ぶりの下落となり、市場全体に緊張感が広がっています。３３３銘柄のうち、実に８割弱にあたる２６２銘柄が値下がりし、下落圧力が顕著に表れました。
日経平均株価も大幅下落、半導体関連株が影響
同日の日経平均株価（２２５種）の終値は、前日比１２７６円４１銭（２・３８％）安の５万２４６３円２７銭となりました。日経平均への影響度が大きい半導体関連株が下落したことで、読売３３３と比較して日経平均の下落幅はより大きくなっています。この動きは、グローバルな技術株への懸念が高まっていることを示唆しています。
トランプ大統領演説が投資家心理を悪化
下落の背景には、トランプ米大統領が１日に行った国民向け演説が大きく影響しています。同演説では、対イラン攻撃を２～３週間続けるなどと主張し、戦闘の早期終結を期待していた投資家の心理を悪化させました。さらに、原油先物価格の上昇も市場に重荷となり、東証プライム銘柄の約８割が値下がりする事態を招いています。
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個別銘柄の動向
読売３３３の構成銘柄では、下落率が大成建設の６・６１％で最大となり、ＴＤＫ（６・１５％）、アドバンテスト（６・１１％）と続きました。一方、上昇率は日本郵船（２・９７％）、ＫＤＤＩ（２・９６％）、三菱重工業（２・６４％）の順に大きかったものの、全体としては下落銘柄が優勢でした。
また、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は５９・２３ポイント（１・６１％）低い３６１１・６７を記録し、市場全体の弱含みな雰囲気を反映しています。これらの動きは、地政学的リスクと経済的不確実性が株式市場に与える影響を浮き彫りにしました。
