2026年4月14日の東京株式市場において、日経平均株価（225種）は2営業日ぶりに反発し、終値は前日比1374円62銭（2.43％）高い5万7877円39銭を記録しました。この上昇は、前日の米株式市場での動向に大きく影響を受けたものです。
米国とイランの戦闘終結協議が市場に好影響
米国とイランの戦闘終結に向けた協議が継続しているとの報道を受け、国際的な緊張緩和への期待が高まりました。これにより、米市場ではハイテク株を中心に買いが優勢となり、値上がりが顕著に見られました。この流れは東京市場にも波及し、投資家のリスク選好姿勢が強まった結果、日経平均株価の上昇につながりました。
半導体関連株に買い注文が集中
特に注目されたのは、日経平均への影響度が大きい半導体関連株への買い集中です。半導体検査装置メーカーのアドバンテスト、ソフトバンクグループ、東京エレクトロンの3銘柄が、日経平均を合計で1000円以上押し上げる大きな貢献を果たしました。これらの銘柄は、技術革新やグローバルな需要拡大への期待から、投資家の関心を集めています。
一方で、東証プライム市場全体では、値上がり銘柄の割合が6割弱にとどまり、市場の動きにはばらつきが見られました。これは、一部のセクターでは慎重な姿勢が残っていることを示唆しています。
東証株価指数（TOPIX）も上昇
東証株価指数（TOPIX）も32.26ポイント（0.87％）上昇し、3755.27ポイントを記録しました。この動きは、日経平均の反発と連動しており、市場全体で緩やかな回復基調が広がっていることを反映しています。
今回の株価上昇は、国際情勢の進展に伴うリスク回避姿勢の後退が主な要因と見られています。投資家は、米国とイランの協議が平和的な解決に向かうことで、中東情勢の不安定要素が軽減されると期待を寄せています。今後の市場動向には、引き続き地政学的リスクや経済指標が影響を与えると予想されます。
