自動車業界が中東情勢の悪化に伴う先行きの不透明感に身構えている。緊迫化が和らぐ見通しは立っておらず、複数のリスクに直面している。トヨタ自動車系部品メーカーの決算会見では経営トップらが警戒感を口にした。
トヨタ系部品メーカーの決算と中東リスク
トヨタ系部品メーカーは27～28日に相次いで決算会見を開いた。各社の2026年3月期決算は、ハイブリッド車（HV）などの販売が好調なトヨタの生産と連動して増益が相次ぎ、27年3月期（今年度）も堅調な業績予想が少なくない。ただ、中東情勢がいつ正常化するかはわからず、影響は十分に織り込めていない。
エネルギー費や材料価格のコスト増リスク
中東情勢の悪化により、リスクのひとつとなっているのが、エネルギー費や材料価格などのコスト増だ。電炉メーカーの愛知製鋼は算定が難しいとして、中東情勢の影響を除いて業績予想を出した。後藤尚英社長は「（コスト増が）いくらなのか、いつごろ発生するのか。我々でのみ込めないレベルになった時点で改めてお伝えする」と語る。
エアバッグなどを手がける豊田合成も、原材料価格の高騰リスクを指摘。同社は中東情勢の影響を業績予想に含めておらず、今後の動向次第で下方修正の可能性がある。トヨタ系部品メーカー各社は、コスト増が収益を圧迫する懸念を強めている。
供給網の混乱リスク
中東情勢の悪化は、エネルギー費や材料価格の上昇だけでなく、供給網の混乱リスクもはらむ。ホルムズ海峡を通過する船舶の安全が脅かされており、部品や原材料の輸送に遅延が生じる可能性がある。トヨタ自動車は、中東地域からの調達部品について「毎日確認している」とし、状況を注視している。
自動車業界は、中東情勢の悪化が長期化すれば、生産計画の見直しを迫られる可能性がある。各社はリスク分散のため、サプライチェーンの多様化を進めているが、短期的な対応は難しい。
業界全体に広がる不透明感
中東情勢の悪化は、自動車業界全体に不透明感をもたらしている。トヨタ系だけでなく、他メーカーも同様のリスクに直面しており、業界団体も注視している。自動車工業会は「中東情勢の動向を注視し、必要な対策を検討する」としている。
自動車業界は、2026年3月期には好調な業績を残したが、27年3月期の見通しは中東情勢次第で大きく変わる可能性がある。各社はリスク管理を強化し、情勢の変化に備えている。
