冬季五輪国内招致に新たな動き、橋本聖子JOC会長が環境変化を指摘
日本オリンピック委員会（JOC）の橋本聖子会長（61歳）が5日、読売新聞のインタビューに応じ、冬季オリンピックの国内招致を巡る環境に変化の兆しがあるとの認識を示した。橋本会長は、ミラノ・コルティナ五輪後に北海道内外から「動きがあるなら手を挙げたい」という自治体が増えてきたと明らかにし、招致に向けた準備が進んでいるという手応えを語った。
選手の活躍と分散開催が招致環境を後押し
橋本会長は、風向きが変わりつつある理由として、日本選手団が冬季最多となる24個のメダルを獲得したことを挙げた。「ものすごい選手の活躍や努力のおかげ」と述べ、選手たちの健闘をたたえた。この成果が、国内での五輪開催への期待を高める一因となっているという。
さらに、環境変化の背景として、今大会が広域開催となり、イタリア北部の4か所に会場群を分散して実施された点も指摘した。招致に関心を持ちながらも多大な負担を懸念する各自治体間では、「あんなに分散してやったのなら、うちでもできるかも」という受け止めが広がったと説明した。
自治体からの声が増加、招致への関心高まる
橋本会長は、大会を現地イタリアで観戦した後、帰国してから多くの自治体やファンから「国内で五輪をやりたい」「やってもらいたい」との声が寄せられていると明らかにした。冬季競技の充実した施設や選手を持つ自治体間でも関心が高まっており、「盛り上がりとしてありがたい」と述べた。
しかし、招致に意欲を示す具体的な自治体名については、一部の慎重な世論に配慮してか、「今は言えない」と控えた。これにより、今後の動向に注目が集まっている。
今後の展望と課題
橋本会長は、招致に向けた環境が整いつつあるとし、「声を出させてもらう準備が少しずつできてきている」と語った。冬季五輪の国内招致は、過去に札幌が候補地として挙がったことがあるが、今回の変化は新たな段階に入りつつあることを示唆している。
- 日本選手の活躍が招致機運を高めた
- 分散開催の成功が自治体の負担軽減に期待をもたらした
- 複数の自治体が招致に関心を示している
- 具体的な自治体名は公表されていない
今後、JOCと各自治体がどのように連携し、招致活動を進めていくかが焦点となる。冬季五輪の国内開催実現に向けて、さらなる動きが期待される。
