読売333指数が5営業日ぶりに下落、中東情勢の不透明感で市場が揺れる
2026年4月9日の東京株式市場において、読売株価指数（通称：読売333）は、前日比で366円34銭安の4万8478円02銭で取引を終えました。これは、5営業日ぶりの下落となり、市場の動向に注目が集まっています。
利益確定売りが優勢、米国とイランの停戦合意後の反動で
この日の市場では、前日に米国とイランの停戦合意が好感され、大幅な上昇を見せたことからの反動として、利益確定の売り注文が優勢となりました。合意後も、イランがイスラエルによるレバノン攻撃を理由にホルムズ海峡の再封鎖を表明するなど、中東情勢の不透明感が再び意識されたことが背景にあります。
読売333の構成銘柄では、下落率が最も大きかったのはツルハホールディングスで9.62%の下落を記録。これにイオン（8.19%下落）、ゼンショーHD（6.07%下落）が続きました。一方、上昇率ではKOKUSAI ELECTRICが7.79%上昇し、エービーシー・マート（7.66%上昇）、JX金属（4.82%上昇）と続いています。
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他の主要指数も下落、市場全体に影響
同日の日経平均株価は、前日比413円10銭安の5万5895円32銭で終了しました。また、東証株価指数（TOPIX）も33.83ポイント低い3741.47と下落しており、市場全体に利益確定売りの波が広がった様子が伺えます。
読売333銘柄のうち、254銘柄が値上がりし、全体の7割超を占めましたが、下落銘柄の影響が指数を押し下げる結果となりました。今後の市場動向には、中東情勢の進展や国際的な経済指標が注目されそうです。
