NY原油相場、7営業日連続上昇も高値圏で激しい乱高下
週明け3月9日のニューヨーク・マーカンタイル取引所における原油先物相場は、7営業日連続で上昇を記録しました。指標となる米国産標準油種（WTI）の4月渡しは、1バレルあたり94.77ドルで取引を終えました。この終値は、約3年半ぶりの高値水準となります。
中東情勢が供給懸念を煽り、一時119ドル台まで急騰
相場は、中東地域の緊張が原油供給の混乱を引き起こすとの見方から、8日夜から9日朝にかけて激しい動きを見せました。一時は1バレル119.48ドルまで急騰する場面もあり、市場関係者の神経を逆なでしました。この急騰の背景には、以下の要因が重なりました。
- 米国とイスラエルによるイラン攻撃後、中東主要産油国への供給打撃が鮮明化
- 殺害されたイランの最高指導者ハメネイ師の後継に、反米路線を踏襲する次男モジタバ師が選出されたとの報道
- 中東での緊張が長期化する懸念が市場に広がった
トランプ大統領発言とG7協議で下落圧力、90ドル割れも
しかし、相場は一転して下落局面へと転じました。トランプ米大統領が、イランとの交戦終結が近いとの認識を示したと伝わったことが下落の引き金となりました。9日夜にかけての時間外取引では、さらに売りが優勢となり、一時は90ドルを大きく割り込む水準で推移しました。
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さらに、先進7カ国（G7）が同日、備蓄石油の協調放出に向けてさらに協議する見通しとなったことが明らかになりました。このG7の動きは、原油価格高騰への対応策として市場に受け止められ、上げ幅が縮小する結果をもたらしました。
今回の原油相場の乱高下は、中東情勢に端を発する供給懸念と、それに対する政策的な対応がせめぎ合う中で生じたものです。市場は、地政学的リスクと需給バランスの変化に敏感に反応し、今後も不安定な動きが続く可能性が指摘されています。
