スマホ過剰使用で「内斜視」増加か、京大が大規模データで解析

片方の目が目標物を見ているときに、もう一方の目の視線が内側にずれる「内斜視」。スマートフォンの過剰使用との関連が疑われているが、本当にそうなのか。京都大学の研究グループが、2014～19年の診療報酬明細書（レセプト）のデータを使って調べたところ、全国規模で増加傾向がみられ、スマホの世帯普及率と強い相関があることが確認できた。

研究の概要と結果

研究成果は健康分野の米学術誌に掲載された。国家レベルの大規模データに基づき内斜視の発生推移を分析したのは初めてという。研究グループは、目の健康を守るために適切なスクリーンタイムを定めるガイドラインの策定など、国や医療機関を交えた社会的な議論を加速させる必要があるとしている。

内斜視の増加傾向

国内外の臨床現場では10年ほど前から、急に目が内側に寄って物が二重に見えるタイプの内斜視（急性後天共同性内斜視）が、若者を中心に増えていると指摘されている。特にスマホの過剰使用との関連を疑う症例報告が相次いでおり、スマホを控えることで内斜視が軽減されたという報告もある。

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しかし、スマホの普及が直接的に内斜視を増やしているかは、はっきりしていなかった。急性の内斜視は以前から一定数の患者がいて、もともと内斜視になりやすい体質の人が年をとるにつれ目をまっすぐに保てなくなり、発症していることが知られていた。

データ分析の詳細

研究グループは、ほぼ全国民のレセプト情報を集約する国のデータベースを使って、14～19年に「内斜視」に分類される11の病気について、患者数を積み上げた。その結果、国内における内斜視の年間発生率は、14年は10万人あたり32.26件だったのが、19年に36.61件となり、平均増加率が年2.49%と徐々に増加。内斜視の手術件数も3061件から3743件へと増えていた。新たに内斜視と診断された人の7～8%が手術を受けた計算になる。

ほかの要因の影響を完全には排除できないが、内斜視発生率の増加は、同じ期間のスマホの世帯普及率の推移と強い相関があることが確認された。ただし、スマホの普及率が急増したのに対し、内斜視の発生率の増加は限定的だった。研究グループは、過剰な近見作業が、もともと内斜視になりやすい体質の人の発症を誘発している可能性があるとみている。