米ニューヨークの国連本部で開催中の核拡散防止条約（NPT）再検討会議に、広島から唯一の被爆者として参加した広島県原爆被害者団体協議会（県被団協）の佐久間邦彦理事長（81）が、「核のタブーが壊される瀬戸際にいる」との強い危機感を胸に、精力的に活動している。今回の渡航はNPT関連会合への参加としては6度目となる。
被爆体験と証言活動の転機
佐久間さんは生後9カ月の時、爆心地から約3キロ離れた自宅で被爆。母親におぶわれた状態で、放射性物質を含む「黒い雨」を浴びた。退職後の2006年から県被団協に参加したが、被爆当時の記憶がないため、長年証言活動は行ってこなかった。
転機は2010年のNPT再検討会議で訪れた。初めて渡米し、自身の体験を語った際、ある米国人女性から「被爆者としてどう生きてきたのかを話してほしい」と促されたことがきっかけだった。この言葉を受けて、佐久間さんは自らの経験を積極的に伝えるようになった。
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核兵器禁止条約への取り組み
2015年に理事長に就任してからは、核兵器禁止条約締約国会議への参加や、各国政府代表との面会を重ね、核廃絶への強い決意を表明し続けている。核抑止論が勢いを増す現在の状況について、佐久間さんは「核で平和と安全は守れない。今こそ緊急に廃止すべきだ」と語気を強める。
「命ある限り」核兵器廃絶を訴え続ける佐久間さんの活動は、多くの人々に平和の尊さを伝えている。
