心臓移植の優先基準が改定、緊急度の高い患者を救命へ
日本循環器学会などは3月23日、脳死者から提供される心臓の移植対象となる患者の選定基準を改定し、新たな運用を4月から開始すると発表しました。新基準では、余命が約1か月と予測される60歳未満の患者を最優先とします。これにより、より緊急度の高い患者の救命につなげることを目指しています。
待機患者の現状と新基準の導入背景
現在の基準では、待機期間が長い患者が移植を受けやすい傾向にありました。しかし、厚生労働省と日本臓器移植ネットワーク（JOT）のデータによると、2025年の心臓移植待機患者数は798人に対し、移植件数は117件にとどまっています。日本循環器学会によれば、移植に至るまでの待機期間は多くの患者で6年弱かかっており、緊急性の高いケースへの対応が課題となっていました。
新基準の導入は、こうした状況を改善するため、厚生労働省が2024年10月に基準の見直しを決定したことを受けたものです。同学会などの要望に基づき、対象患者は新基準に沿って、日本循環器学会の審査部会で選定されます。
新基準の具体的な対象と優先条件
新基準では、心臓の機能を補助する人工心臓の装着が難しく、死亡リスクが特に高い患者が対象となります。また、補助人工心臓を装着して待機中の患者が病状悪化した場合も優先される仕組みです。これにより、限られた臓器提供をより効果的に活用し、救命率の向上が期待されています。
さらに、厚生労働省は小腸移植についても、臓器提供者が18歳未満の場合、18歳未満の患者への移植を優先する方針を決定しています。これら一連の改定は、臓器移植全体の公平性と効率性を高める取り組みの一環として位置づけられています。
新基準の運用開始により、心臓移植を待つ患者の命を救う機会が拡大することが期待されます。日本循環器学会や関係機関は、継続的なモニタリングと評価を通じて、基準の効果を検証していく方針です。
