NY株反落、537ドル安米インフレ加速懸念で売り優勢

NY株式市場、反落で取引終了

15日のニューヨーク株式市場では、ダウ工業株30種平均が前日比537.29ドル安の4万9526.17ドルで取引を終え、反落となりました。原油価格の上昇に伴う米インフレ加速への懸念が強まり、売り注文が市場を席巻しました。また、米長期金利の上昇も株価の重荷となりました。

市場では、米国とイランの戦闘終結に向けた交渉進展への期待が後退したことが、リスク回避姿勢を強めました。原油価格の高止まりが続けば、物価上昇を通じて家計や企業の負担が増大すると警戒され、投資家はリスク資産を手放す動きを加速させました。

ハイテク株主体のナスダック総合指数も3日ぶりに反落し、前日比410.08ポイント安の2万6225.14で終了しました。

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個別銘柄では、半導体大手のエヌビディアや建設機械メーカーのキャタピラーが下落し、特に目立った値下がりを示しました。これらの銘柄は、インフレ懸念や金利上昇の影響を受けやすいとされ、売り圧力が強まりました。

市場関係者は、今後の米消費者物価指数（CPI）や雇用統計などの経済指標に注目しており、インフレ動向が引き続き株価の方向性を左右すると見ています。