日本陸連は30日、理事会を開催し、全国高校総体（インターハイ）および全国中学校体育大会（全中）について、2026年は主催を継続する方針を正式に決定した。これまで陸連は、全国高等学校体育連盟（高体連）や日本中学校体育連盟（中体連）に対し、実効性と実現性を備えた暑熱対策の策定を強く求めてきた。もし不十分な回答があれば、主催から撤退する可能性も視野に入れて協議を重ねていた。
暑熱対策の再回答で合意
田崎博道専務理事によると、高校総体に関しては、来年以降も競技日数を増やし、夜間開催へと変更するなどの具体的な対策が講じられることになった。一方、全中については大きな改善は見られなかったものの、陸連が関与することで安全が担保された大会とする方向性を確認したという。
安全基準の強化
日本スポーツ協会は、気温と湿度から算出する暑さ指数（WBGT）が31以上の場合、「運動は原則中止」とする指針を策定している。日本陸連も昨年12月に同様の内容を含むガイドラインを定めており、高体連と中体連に対して改善を要請してきた。3月26日の前回理事会では回答が不十分と判断され、4月末までの再回答が求められていた。
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今回の決定により、2026年の大会は予定通り開催されることになるが、来年以降の主催については、今後の取り組み状況を踏まえて判断する方針だ。陸連は引き続き、選手の安全を最優先にした運営を求めていく姿勢を示している。
