スポーツ界の暴力・パワハラ相談が過去最多に、暴言が最多を占める
日本スポーツ協会は2026年4月15日、2025年度にスポーツにおける暴力やパワハラなどの相談窓口へ寄せられた相談件数が603件に上り、過去最多を記録したと発表しました。前年度の2024年度から67件増加しており、協会は不適切行為に対する社会の意識の高まりや相談窓口の認知度向上がこの増加に影響したと分析しています。
被害者の内訳と相談内容の詳細
相談内容を詳しく見ると、被害者の内訳では小学生が43％を占めて最も多く、次いで中学生が22％、高校生が9％でした。この結果は、若年層におけるスポーツ環境の課題を浮き彫りにしています。
相談内容の内訳では、「ばか、あほ」といった暴言が36％で最多を占めました。次いで、指導者が選手に対して威圧的な指導を行う、練習や大会への参加を制限するなどのパワハラが23％、暴力が14％と続いています。これらのデータは、スポーツ現場での不適切な行為が多様な形で現れていることを示しています。
協会の取り組みと今後の展望
日本スポーツ協会は、このような相談件数の増加を受け、さらなる対策の強化を検討しています。相談窓口の認知度向上や、指導者向けの教育プログラムの拡充など、予防策に力を入れる方針です。また、被害者支援の充実も図り、安全なスポーツ環境の構築を目指しています。
同日の理事会では、中高年を対象とした総合大会である日本スポーツマスターズの2028年大会を山形県で初めて開催することが決定されました。開催決定書を受け取った吉村美栄子知事は、「この大会が意義深いものとなるよう、しっかりと準備を進めたい」と述べ、地域全体での協力体制を強調しました。
スポーツ界における暴力やパワハラの問題は、単なる数字の増加ではなく、子どもたちの健全な成長やスポーツの価値を損なう深刻な課題です。日本スポーツ協会は、これらのデータを基に、より効果的な対策を講じることで、すべてのアスリートが安心して競技に取り組める環境づくりを推進していく姿勢を示しています。
