流産や死産を繰り返す「不育症」の専門外来を受診した女性の91％が、不育症の知識を「早く知っておきたかった」と答えたとの調査結果を、岡山大チームが2日までにまとめたことが分かりました。不育症は妊婦の20人に1人が該当するとされていますが、その認知度の低さが浮き彫りとなりました。
調査の概要と結果
調査を担当した中塚幹也教授（生殖医学）は「学校教育などを通じて知識を持つことが重要だ」と指摘しています。チームは13日に名古屋市で開かれる日本不育症学会学術集会で調査結果を発表する予定です。
不育症は、原因によっては投薬で対処できる上、不育症と知らずに流産を繰り返し精神的負担が大きくなるケースもあるため、早期に専門外来などを受診するのが望ましいとされています。
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調査方法と回答内容
2025年5月から8月にかけて、岡山、広島両県の専門外来を受診した女性85人が回答しました。早く知っておきたかったと答えた人に、複数回答で具体的にどこで知識を得たかったかを尋ねたところ、「流産・死産をした病院」が57％でした。また、53％が中学、高校、大学のいずれかの授業や性教育で知りたかったと回答し、学校教育の充実を望む声が多く寄せられました。
この結果から、医療現場だけでなく、教育現場での正しい知識の普及が急務であることが示されました。不育症に関する理解が進めば、早期発見や適切な治療につながり、精神的負担の軽減も期待できます。
