トランプ大統領、イランへの強硬姿勢を鮮明に
米国のトランプ大統領は7日、自身のSNS（ソーシャル・メディア）を通じて、イランに対する強硬な姿勢を明確に示しました。トランプ氏は「本日、イランは激しい攻撃を受ける」と投稿し、近い将来に大規模な軍事攻撃を実行することを予告しました。
「完全な破壊と確実な死」という威嚇
さらにトランプ氏は、「これまで標的にされていなかった地域や集団に対し、完全な破壊と確実な死が検討されている」と述べ、イランに対して極めて強い威嚇を行いました。この発言は、米国が従来とは異なる規模と方法での攻撃を検討している可能性を示唆しています。
イランの攻撃中止とトランプ氏の反応
これに先立ち、イランのマスード・ペゼシュキアン大統領は7日、ビデオ声明を発表しました。声明では、報復として計画されていた米軍基地を抱える近隣諸国への攻撃について、相手側の攻撃がなければ中止すると表明しました。ペゼシュキアン氏は近隣諸国に謝罪し、攻撃に「近隣諸国を侵略する意図はなかった」と釈明しました。
この決定について、最高指導者の職務を代行する「臨時指導評議会」が6日に攻撃中止を決定したと伝えられています。しかし、トランプ氏はSNSへの投稿で、「この約束は米国とイスラエルの容赦ない攻撃があったからこそだ」と成果を強調しました。さらに、「イランはもはや『中東の敗者』であり、何十年もその地位にとどまるだろう」と訴え、イランを強く批判しました。
地上部隊派遣の可能性も浮上
一方、米NBCニュースは6日、米国などのイラン攻撃を巡り、トランプ氏が小規模な地上部隊派遣に関心を示していると報じました。特殊部隊などを潜入させ、特定の標的を攻撃して撤退させる作戦などが想定されているとされています。この報道は、米国が空爆に加えて、より直接的な軍事介入を検討している可能性を示しています。
双方の強硬な発言が続く
トランプ氏は6日のSNSで、イランとの合意は「無条件降伏以外あり得ない」と投稿しました。これに対し、ペゼシュキアン氏は「その夢は墓場まで持って行くべきだ」と拒否し、双方の対立が深まっている状況が明らかになりました。
イスラエル軍の攻撃は継続
軍事作戦開始から1週間を迎えた7日も、イスラエル軍は攻撃を続けました。軍は、首都テヘランのイマーム・ホセイン大学や弾道ミサイルの保管に使われていた地下施設などを空爆したと発表しました。同大学は、精鋭軍事組織「革命防衛隊」の傘下にある軍事大学であり、イランの軍事施設に対する攻撃が焦点となっていることが分かります。
このように、中東情勢は緊迫した状態が続いており、米国とイランの間で激しい応酬が繰り広げられています。トランプ氏の強硬な発言と、地上部隊派遣の可能性は、今後の展開に大きな影響を与えるものと見られています。
