21日のニューヨーク・マーカンタイル取引所の原油先物相場は3日続落し、指標となる米国産標準油種（WTI）の7月渡しは前日比1.91ドル安の1バレル＝96.35ドルで取引を終えた。中東情勢を巡る不透明感から相場が乱高下する中、米国とイランが戦闘終結に向かうとの観測が広がり、供給不安が後退したことで売り注文が優勢となった。
米イラン協議の先行き不透明感
ロイター通信によると、イランの最高指導者が高濃縮ウランの国外搬出を認めないとの指示を出したとされ、米イラン協議の先行きに不透明感が広がったことで、一時的に買い注文が入る場面も見られた。中東情勢を巡る警戒感は依然として根強い。
IEAが在庫減少に警鐘
欧米メディアによると、国際エネルギー機関（IEA）のビロル事務局長は、中東情勢の悪化に伴い商業用の石油在庫が「急速に減少している」と危機感を表明。在庫は残り数週間分だと指摘し、夏場には燃料需要が増えて状況がさらに悪化すると警鐘を鳴らしている。
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市場では、米イラン間の緊張緩和期待と、実際の協議進展の遅れが交錯し、短期的な価格変動が続くと見られている。また、世界の需給バランスや主要産油国の動向にも注目が集まっている。
