ヤマダ・エディオン統合合意、関西地盤のジョーシンに影響は？専門家「攻勢激化も」

2026/06/06 03:18

関西の家電量販業界は、大阪・日本橋ゆかりの企業が成長を先導してきた歴史を持つ。日本橋は戦前、ラジオ部品を扱う業者が集まり、戦後の高度経済成長期を経てテレビや冷蔵庫などの大型家電も取り扱う「電気街」として発展した。

ジョーシンの軌跡と現状

Joshi（ジョーシン）は戦後間もなく日本橋で創業し、家電量販大手に成長した。ニノミヤやマツヤデンキなども日本橋を拠点に事業を拡大したが、経営破綻や他社への吸収により姿を消した。現在、関西に本社を置く大手はエディオンとジョーシンのみとなっている。

ジョーシンは直営店の6割以上を関西に持ち、2013年にはプロ野球・阪神タイガースの初のオフィシャルスポンサーとなるなど、地域密着戦略を強化している。玩具を扱う「スーパーキッズランド」などの独自業態も強みで、近年はリフォーム事業にも注力している。

—

しかし、2026年3月期の売上高は4366億円で業界7位、店舗数はフランチャイズを含め220店と、エディオン（売上高7937億円、1180店）との差は大きい。

ヤマダHDとエディオンが経営統合により価格競争力や商品力を高めれば、ジョーシンの状況は一層厳しくなると予想される。さらに、ニトリHDなど異業種からの参入も相次いでいる。

流通アナリストの中井彰人氏は「ジョーシンは関西の地盤を守ってきたが、今後は攻勢が激しくなる可能性がある。ヤマダHDなど郊外型家電量販店との競争では、来店頻度を高める工夫が鍵となる」と指摘する。