１０日の東京株式市場において、読売株価指数（読売３３３）の終値は、前日比４０２円８７銭（０．８０％）安の４万９８３０円ちょうどとなった。２日ぶりの下落を記録し、構成銘柄３３３銘柄のうち約半数にあたる１６７銘柄が値を下げた。
半導体関連株の下落が全体を押し下げ
日経平均株価（２２５種）の終値は、１２３７円３６銭（１．８９％）安の６万４１７９円２７銭と大幅に下落した。日経平均への影響度が大きい半導体関連株が下落したことで、読売３３３に比べて下落率が大きくなった。前日の米ハイテク株安の流れを引き継ぎ、東京市場でも人工知能（ＡＩ）や半導体関連株の一角を中心に売りが広がった。
金利上昇と中東情勢も重荷
日本銀行が６月の金融政策決定会合で利上げを決めるとの観測が強まり、国内の長期金利が上昇基調にあることも相場の重荷となった。さらに、中東情勢の先行き不透明感が強まったことも投資家心理を冷やし、売り圧力を強めた。
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下落率・上昇率の上位銘柄
読売３３３の構成銘柄のうち、下落率が最も大きかったのは大手電子部品メーカーの太陽誘電で１２．９１％の下落。次いで古河電気工業（１１．７４％）、住友電気工業（１１．７１％）と続いた。
一方、上昇率のトップはオープンハウスグループで５．３２％の上昇。三菱地所（５．１８％）、野村不動産ホールディングス（４．９１％）が続いた。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は、４８．５１ポイント（１．２５％）低い３８４７．６０で取引を終えた。
