国際オリンピック委員会（IOC）が、コンピューターゲームの腕前を競う「eスポーツ」に関する専門委員会の活動を休止したことが3日、明らかになった。バッハ前会長の時代に独自大会を創設するなど、将来の五輪種目採用も視野に入れていたが、コベントリー新会長の下で既存のスポーツを重視する姿勢が強まり、取り組みは後退する可能性が高まっている。
新会長の方針転換
昨年6月に就任したコベントリー氏は、今年1月31日付で「eスポーツ委員会」のメンバーに書簡を送付。その中で「今後は私が責任を持って進める。次の段階では五輪運動全体の戦略にしっかり沿った、より一体的な進め方が必要になる」と説明し、eスポーツに対する姿勢の見直しを示唆した。IOC関係者は、委員会の活動は「一区切りだ」との認識を示している。
若者人気と根強い異論
若者に人気のeスポーツを巡っては、「スポーツ」として扱うことへの異論が根強くある。バッハ前会長は「新境地を切り開こうとしており、大きな可能性を秘めている」と意欲的な姿勢を示し、2023年にはシンガポールで「オリンピック・eスポーツ・シリーズ」を開催するなど、積極的に推進してきた。しかし、コベントリー新会長の下で方針が転換された形だ。
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世界市場を巡る主導権争い
eスポーツを巡っては、巨大市場の取り込みを巡る主導権争いが世界的に活発化している。IOCの後退により、他の国際組織や企業が主導権を握る可能性もある。今後の動向が注目される。
