東南アジア主要6カ国の2025年GDP成長率が発表、成長加速の動き鮮明に
2026年2月16日、東南アジア主要6カ国の2025年国内総生産（GDP）成長率が明らかとなり、域内経済の成長動向に注目が集まっている。発表されたデータによれば、インドネシア、マレーシア、ベトナムの3カ国が前年の伸び率を上回る好調な結果を示した。一方、他の3カ国もプラス成長を維持したものの、フィリピンでは国内情勢の影響から勢いが鈍るなど、明暗が分かれる形となった。
堅調な内需と輸出が成長を牽引、各国の具体的な数値
経済規模が域内最大のインドネシアは、2025年のGDP成長率が5.11%を記録。これは4年連続で5%台を維持する堅調な推移であり、内需の安定性が成長の基盤となっている。同国では、消費活動や投資が活発で、経済の底堅さが際立つ結果となった。
マレーシアも前年をわずかに上回る5.2%の成長を達成。内需に加え、電子製品などの輸出が増加したことが成長を後押しした。製造業やサービス業の拡大が、経済全体の好調さを支える要因として挙げられている。
特に目覚ましい成長を見せたのがベトナムで、前年を約1ポイント上回る8.02%の高い伸び率を記録。2025年の外国人訪問者数が過去最高を更新し、観光を中心としたサービス業が好調に推移したことが大きく貢献している。この結果は、同国の経済多角化戦略の成果として評価されている。
成長の明暗が分かれる域内経済、今後の展望に注目
今回の発表では、フィリピンが国内情勢の影響で成長の勢いが鈍化した点が注目される。他の3カ国もプラス成長を維持したものの、域内全体としては成長加速の動きが一部に限られる状況となった。この背景には、各国の経済構造や政策対応の違いが影響していると見られる。
東南アジア地域では、内需の堅調さや輸出の増加が経済成長の主要な推進力となっており、特に電子製品や観光サービスなどの分野で強みを発揮している。しかし、政治的不安定性や外部経済環境の変化が成長に影を落とすリスクも存在する。
今後の展望としては、各国が持続可能な成長を実現するために、内需拡大と輸出競争力の強化を両立させることが課題となる。域内経済の動向は、グローバルな経済情勢にも影響を与える可能性があり、継続的な監視が求められる。
