米スポーツ用品大手ナイキは23日、業務効率化の一環としてグローバル・オペレーション部門で約1400人を削減すると発表した。削減対象は主に北米と欧州で、テクノロジー関連の職務が中心となる。全従業員の2％弱に相当する。
販売低迷長期化で組織再編
販売低迷が長期化する中、ナイキはサプライチェーン（供給網）の統合や組織の簡素化を進めている。今回の人員削減は、こうした取り組みの一環として実施される。テクノロジー機能は米西部オレゴン州の本社とインドの拠点に集約するほか、不振が続くブランド「コンバース」の生産体制も見直すとしている。
削減の詳細と今後の見通し
削減対象となる従業員は主に北米と欧州のテクノロジー関連職で、2026年度中に実施される見通し。ナイキはこの措置により、年間で約2億ドルのコスト削減効果を見込んでいる。また、組織の簡素化により、意思決定の迅速化や業務効率の向上を図る。
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- 削減人数：約1400人（全従業員の2％弱）
- 対象地域：北米、欧州
- 主な職種：テクノロジー関連
- 目的：業務効率化、サプライチェーン統合、組織簡素化
ナイキは2024年以降、不採算事業の見直しやコスト削減を進めており、今回の人員削減もその一環と位置付けられている。市場では、販売低迷が続く中での構造改革に期待が寄せられる一方、雇用への影響を懸念する声も上がっている。
