東邦大学などの研究グループは25日、2022年に体外受精などの生殖補助医療が公的医療保険の対象となった後、双子や三つ子といった多胎妊娠の割合が顕著に増加し、2023年の生殖補助医療による多胎妊娠数が過去最多の4354例に達したことを明らかにした。
多胎妊娠のリスクと学会の指針
多胎妊娠は妊婦への身体的負担が大きく、早産や低出生体重児のリスクを高める。このため、日本産科婦人科学会は一度に移植する受精卵は原則1個とする指針を2008年に示している。ただし、35歳以上の女性や、2回以上の移植で妊娠に至らなかった場合に限り、2個までの移植を認めている。
保険適用後の変化
2022年4月から不妊治療への保険適用が始まり、体外受精などの治療費が軽減された。しかし、保険で受精卵を移植できる回数は、治療開始時の年齢が40歳未満で最大6回、40～42歳で最大3回と制限されている。このため、限られた回数内で妊娠を達成しようと、複数の受精卵を同時に移植するケースが増えた可能性が指摘されている。
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研究を率いた東邦大学の伊藤歩講師は「リスクの高い多胎妊娠は周産期医療の負担増にもつながる。保険制度の設計を再検討する必要がある」と述べている。
今後の課題
多胎妊娠の増加は、医療現場や患者にとって重要な課題となっている。学会の指針を守りつつ、保険制度の柔軟な運用や、患者への十分な情報提供が求められる。
