世界最大級の自動車展示会である「北京国際モーターショー」が24日、中国・北京市で開幕した。世界最大の自動車市場である中国では、車の電動化だけでなく、自動運転技術などの知能化も急速に進行しており、中国メーカーの優位性が一段と鮮明になっている。一方で、競争が激化する市場において、日系メーカーの明暗が分かれつつある。
日産、現地化戦略で販売回復の兆し
日産自動車のイバン・エスピノーサ社長は、モーターショーで開催した記者発表会で「中国は電動化と車両の知能化において、当社の重要な拠点になりつつある」と強調した。日産は同日、スポーツ用多目的車（SUV）タイプのプラグインハイブリッド車（PHV）など2台のコンセプト車を発表し、1年以内に発売する予定だ。また、年内に中国市場で新たに3車種の電気自動車（EV）やPHVなどの新エネルギー車（NEV）を投入する計画である。
中国では昨年の国内新車販売台数の過半数をNEVが占めるほど電動化が進み、ガソリン車を得意としてきた日系メーカーは劣勢を強いられてきた。しかし、日産は昨年、同社として初めて中国現地法人が開発を主導したEVセダン「N7」の販売が伸びており、苦戦してきた中国市場で販売回復の兆しを見せている。N7は、部品を現地企業から調達することでコストを抑えつつ、車内に大型ディスプレーを配置するなど、中国人の好みを追求したモデルだ。今回発表したコンセプト車も同様の開発手法を採用しており、日産は調達の現地化と電動化をさらに推進し、販売回復の流れを確実なものにしたい考えだ。
トヨタ、現地企業技術を積極活用
EV中国最大手のBYDとの提携を早期に進めてきたトヨタ自動車は、今回のモーターショーで展示したEVセダン「bZ7」に、中国の通信機器大手である華為技術（ファーウェイ）の基本ソフト（OS）「ハーモニーOS」をコックピット（運転席）に採用するなど、現地企業の技術を積極的に活用している。高級車ブランドのレクサス中国法人の馬驪総経理は、同日の発表会で研究開発や人材登用の現地化を進め、1年間で16車種のトヨタ車を中国市場に投入したと説明し、「現地化戦略を新たな高みに押し上げる」と述べた。
ホンダ、初めて発表会を開催せず
一方、今回のモーターショーでメディア向けの発表会を開かなかったのがホンダである。北京と隔年で交互に行われる上海モーターショーを含め、発表会を開かないのは初めてだという。同社は現在、中国市場をはじめとする販売不振から、EVなどの四輪車事業の戦略見直しを進めている。中国メーカーでは、EVの世界展開を加速しており、日本勢にとって厳しい競争が続いている。
