5日のニューヨーク株式市場では、主要企業で構成されるダウ工業株平均が前日終値比で約700ドル下落して取引を終了した。特に半導体を中心とするテクノロジー関連銘柄の値下がりが顕著だった。
ダウ平均の終値と取引動向
ダウ平均の終値は前日比695.15ドル（1.35%）安の5万0866.78ドルとなった。5日は前日の終値を小幅に上回って取引を開始し、一時は取引時間中の史上最高値を更新したが、前日からの半導体株売りの流れが加速し、テクノロジー関連を中心に売りが広がった。個別銘柄では、シスコシステムズが前日比6.43%安、エヌビディアが6.20%安、IBMが5.61%安と大きく下落した。
長期金利上昇の影響
また、長期金利の上昇も株価の重しとなった。米労働省が5日に発表した5月の雇用統計によると、非農業部門の就業者数（季節調整済み）は前月比17万2000人増加し、市場予想の8万5000人増を大幅に上回った。雇用の堅調さが示されたことで、米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げ観測が強まり、長期金利の指標である10年物国債利回りが上昇（債券価格は下落）した。
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市場への影響
この結果、投資家のリスク回避姿勢が強まり、株式市場全体に売り圧力がかかった。特に金利上昇の影響を受けやすいグロース株やハイテク株への売りが目立った。市場関係者は「雇用統計の強さが金利上昇と株価下落を招いた」と分析している。
