サンリオと東映がゲーム市場へ本格参入 新キャラクター創出でIP強化戦略
2026年4月21日、人気キャラクター企業のサンリオと映画大手の東映が、それぞれゲーム事業への本格参入を発表した。両社は既存の強力なIP（知的財産）を活用しながら、任天堂のスーパーマリオブラザーズのような「ゲーム発」の新キャラクター創出にも取り組み、事業領域の拡大を目指す。
サンリオのゲーム事業戦略 男性層への開拓も視野
サンリオは「サンリオ ゲームズ」という新ブランドを立ち上げ、2026年秋にニンテンドースイッチ向けソフト「サンリオ パーティランド」を発売する。このゲームにはハローキティをはじめとする145以上のキャラクターが登場し、ミニゲームやボードゲームを楽しめる内容となっている。今後、2029年3月期までに計10作品ほどの展開を予定しており、自社開発による新キャラクター創出にも力を入れる方針だ。
辻朋邦社長は「サンリオのファン層にいなかった男性などにアプローチをかけていきたい」と述べ、従来の顧客層を超えた市場開拓を目指す意向を示した。サンリオはこれまで他社へのキャラクター使用権供与という形でゲーム事業に関わってきたが、今後は自社開発に乗り出すことでIPビジネスの強化を図る。
東映もゲームブランド設立 仮面ライダーなど活用
同じく21日、映画大手の東映もゲームブランド「東映ゲームズ」の設立を発表した。仮面ライダーといった有力なキャラクターを保有する同社は、ゲーム事業への参入により「世界を熱狂させる新しいIPの創出」を目指すとしている。両社の参入は、ゲーム市場におけるIP活用競争がさらに激化することを示唆している。
IPビジネス拡大の背景と今後の展望
サンリオと東映のゲーム事業参入は、キャラクターの幅を広げて新たな顧客を開拓し、IPビジネスを強化する戦略の一環だ。ゲーム発のキャラクター創出に成功すれば、映画やグッズなど他メディアへの展開も可能となり、収益基盤の多角化が期待される。特にサンリオは男性層へのアプローチを明確に打ち出しており、従来のファン層を超えた市場拡大を図る姿勢が鮮明だ。
両社の動きは、日本のコンテンツ産業においてIPのマルチ活用が進む中、ゲーム市場が重要な成長分野として位置づけられていることを反映している。今後の展開次第では、ハローキティや仮面ライダーに次ぐ「第2のキティ」や「ゲーム発の仮面ライダー」が生まれる可能性もあり、業界関係者の注目を集めている。
