再生可能エネルギーが不要だと考える人でも、太陽光パネルの屋根置きは容認する傾向があることが、環境保護団体「グリーンピース・ジャパン」のオンライン調査で明らかになった。同団体は24日までに結果を発表し、大規模太陽光発電所（メガソーラー）建設に向けた山林などの開発には批判が強いことから、屋根置きを最優先にした普及策が重要だと指摘している。
調査の概要
調査は3月、全国の10～60代の男女を対象に実施。環境問題への関心の有無や再生可能エネルギーへの考え方の違いに基づき、4グループに分類し、それぞれ258人から回答を集めた。
屋根置き容認の傾向
太陽光パネルの設置を容認する場所を複数回答で選ぶ質問では、再エネが必要と考える二つのグループで「公共施設」「住宅」「工場・倉庫」といった建造物の屋根上への設置が上位3位を占めた。再エネは不要とする二つのグループでも、公共施設や住宅などの屋根置きをそれぞれ約20～40％程度の人が選んだ。
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大規模開発への懸念
一方、「農地や耕作放棄地」や「山林や湿地」への設置を容認する人は全てのグループで20％を下回り、自然破壊や景観悪化を懸念していることがうかがえた。この結果から、グリーンピース・ジャパンは、メガソーラー開発に対する国民の慎重な姿勢を反映していると分析している。
今後の普及策
同団体は、屋根置き太陽光パネルの導入を促進するためには、補助金の拡充や規制緩和など、既存建築物への設置を後押しする政策が効果的だと提言。また、大規模開発については、環境アセスメントの厳格化や適地選定の透明性向上が必要だとしている。
